Topics>私はクリエイターにお金を払いたい

iPodなどのポータブルオーディオデバイスを私的録音補償金制度の対象とするかとか、ソニーのCDのプロテクトで不具合がでるなど、音楽のコピー問題は相変わらずニュースを提供している。しかし、もう結論はでているのではないだろうか。多くの人は、自分が毎日聞いて楽しませてくれるクリエイターやそのプロデューサーにお金を払いたいが、パッケージの作成や広告や運送などに使いたくはないのである。ましてや著作権の管理団体にはなおさら払うつもりはない。

本ではまだデジタルだけで閲覧というには問題あるかもしれないが、映画、漫画の世界は、音楽と同じ状況になるのは、もう間近だろう。

クリエイターも目を覚ます必要がある。自分のファンとダイレクトにコミュニケーションしたり、販売できる今となれば、ＣＤなど発売せず、インターネットでだけ流してもいいのだ。ポータブルオーディオデバイスの爆発的な普及がこれを可能にした。自分でスタッフを雇って、自分で広告して、自分でプロデュースして、販売すればいいのである。新人であれば、全部自分でこなせばいいのだ。そうすれば、ファンにつまらないお金を払わせないですむのだ。つまらないプロモーションで広告会社を儲けさせる必要などない。

そしてお金を稼ぐなら、ライブやコンサートを行うべきだ。レコーディングして、ＣＤの販売だけで楽して金を稼ぐようなことはやめて欲しい。そうやって生活できる人は一部かもしれないが。。

しかし、こういう試みはクリエイターの権利を守るために重要なことだ。もし、あなたが自分の作りたいものを作って、世の中にリリースしていく自由度を得たいならばなおさらだ。

私が忌み嫌うことは、創造したものでなく、仲介するものに、お金を儲けさせることだ。仲介者というのは、自分で価値を生み出せないので、価値を生み出すものにねばりつくのだ。そういうものをなくす社会にしていきましょう。

そういう意味では、著作者の死後50年や死後70年という著作権の維持など撤廃すべきだ。こういう法律はほとんど著作者の権利を守るためではなく、著作管理団体の権利を守るためのものだ。既得権益を維持しようとする公社や特殊法人などの考え方となんら変わりはない。現実、著作権がなくなったもので、ビジネスをすることは、現実不可能になりつつある。著作権がなければ、ＣＤ，ＤＶＤ，ＰＤＦなどインターネットからコストがゼロで配布することが可能だから。

とにかくクリエイターが目覚めて、制作費の回収に生活費の一部を載せて次の製作資金を確保したら、パブリックドメインにすべきだ。

もう配布になんの問題もないのだから、クリエイターが集まって資金回収のルールを決めてしまえば、出版社、映画会社、レコード会社などは解散しても良いのだ。製作のプロが集まる制作会社が残ればすむことではないだろうか。

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